遠隔産業衛生研究会
遠隔技術を利用した産業衛生活動に関する研究を目的として
2019年1月に設立された
日本産業衛生学会内の研究会です
2023年3月11日(土)午前11:05ごろ、会員にむけて一斉メールを送信しています
届いていない方はこのウェブサイトの最下段「お問い合わせ」からメールアドレスをお知らせください
第14回研究会
「ウェアブルデバイスやスマホアプリによる健康管理」
日時:3月11日(土)14時~16時30分開催
参加方法:zoomでの直接参加 または Facebook支部からの視聴
会員の皆様にはzoomURLをメールにてお知らせします
プログラム詳細
座長 齊藤宏之
14:00-14:05 新代表世話人 梶木繁之あいさつ
14:05-14:55 基調講演
四反田 功氏(東京理科大学工学部先端化学科准教授)
「ウェアラブルバイオセンサ・バイオ燃料電池による運動時の汗中成分のリアルタイムモニタリング」
15:00-15:20 一般演題①塩谷 隆太氏(Biodata Bank株式会社)
「暑熱下状況の可視化と熱中症対策について」
15:25-15:45 一般演題②竹内皓紀氏(東京大学大学院教育学研究科)
「Healthcare IoT systemによる日常生活下での睡眠介入試験」
15:50-16:10 一般演題③園田美沙樹氏(株式会社CureApp)
「ICTを活用した禁煙プログラムの加熱式タバコ使用者における有用性の研究」
産業保健法学会誌に「“Healthy and safe telework: Technical brief ― Geneva, 2021”健康で安全なテレワークに向けたWHO/ILO ガイダンス 2021 の解説と考察」が掲載されました
(Vol.1No.2 P97~104 )
遠隔面接指導の通達への対応
および
遠隔面談の適応に関する
アンケート調査結果
アンケートにご協力いただきましてありがとうございました
結果を発表いたします
Industrial Healthに
論文が掲載されました
Relationship between occupational injury and gig work experience in Japanese workers during the COVID-19 pandemic: a cross-sectional internet survey
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、フードデリバリーを中心にオンラインプラットフォームを用いて単発の仕事(ギグワーク)をする人が出てきました。
一方で、フードデリバリー途中での交通事故の報道もあり、ギグワーカーは安全上のリスクが高いのではないかと考えられています。
本研究では過去1年間にギグワークの経験がある人は、仕事を休むような怪我のリスクが約9倍であったことが分かりました。
産業保健職による遠隔面談の適応判定フローチャート(案)
「健康的で安全なテレワーク」を翻訳しました
世話人会有志で翻訳したものです 正式な翻訳ではありません
正式な文書はWHOとILOのサイトに載っている英語のものになります
WHO ⇒https://www.who.int/publications/i/item/9789240040977
ILO⇒https://www.ilo.org/global/topics/safety-and-health-at-work/news/WCMS_836254/lang--en/index.htm
「遠隔産業衛生研究会から嘱託産業医の皆様に向けての提言」第二版
日本産業衛生学会のホームページに掲載されている嘱託産業医の皆様への提言が、2021年8月10日付で更新されました
https://www.sanei.or.jp/images/contents/416/Information_JSOH-telemedv2.pdf
日本産業衛生学会雑誌に
「新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言中の産業保健活動 」が掲載されました
遠隔産業衛生に関するアンケート~第二次緊急事態宣言~
【アンケート結果】
新型コロナウイルス拡大に伴い、再度緊急事態宣言が発出された1/27(水)~3/21(日)に実施したアンケート結果をご報告いたします。
「遠隔産業衛生研究会 緊急事態宣言下の産業保健活動 アンケート調査結果 」
「新型コロナウイルスに関連した遠隔産業衛生に関するアンケート」に回答された方へ
【回答結果の調査研究への使用のお願い】
「 遠隔機器を用いた労働者の健康管理:産業保健領域における 遠隔機器を用いた健康管理のシステマティックレビューと 遠隔産業医面接に関する法制度の現状」を発表しました
産業医学レビュー33巻(2020)1号に掲載されました
「遠隔産業衛生研究会から嘱託産業医の皆様に向けての提言」
日本産業衛生学会ホームページの「新型コロナウイルス感染症情報」内に、当研究会の提言が掲載されました